GREETING
社長よりごあいさつ
私達は鉄を鍛えるかのように自らを鍛え、未来に向け改革と成長の精神を持って、常に「考え・・・実行」することで研鑽を積んでおります。
「優れた製品は、確かな技術から」をモットーに“より早く、より良く、より安く”を心がけ、 建築鉄骨及び建築金物の製作一筋に社会へ貢献 いたします。
SYMBOL MARK AND CORPORATE COLOR
シンボルマークとコーポレートカラー
企業の『三大要素は』 ”人、物、金”と言われていますが、Manpower(人的資源)、Material(資材・機械・設備)、Money(金)の頭文字『M』を重ね合わせています。
当社は現社名になる迄は(株)三ッ秀鉄工でありました。
社名『MITSUHIDE』の頭文字も M であり、旧社名の漢字『三ッ秀』のように三大要素が優秀で将来も益々繁栄するようにと全体の構造は無限大マーク『∞』を形成してます。尚、シンボルマークのコーポレートカラーは緑色で『安全』の願いが込められています。
OUTLINE
会社概要- 本社 新潟県五泉市青橋甲548
- 代表者名 代表取締役 駒形 孝
- 創業 昭和10年 4月
- 設立 昭和63年3月10日
- 資本金 8500万円
- 敷地 総敷地面積 26,891㎡
- 建物(本社) 1,270㎡(事務所及びCAD室)
- 工場(第1工場) 3,044㎡
- 厚生・食堂 208㎡
- 工場(第2工場) 3,917㎡
- 取引銀行 第四北越銀行 村松中央支店
- 建設業
- 建築一式工事業・鋼構造物工事業
- 建設業新潟県知事許可(特-5)第12954号
- 鉄骨加工認定工場
- (社)全国鐵構工業協会 性能評価適合工場
- 国土交通大臣認定番号
- TFBH-235428
- 適格請求書発行事業者番号
- T6-1100-0101-1888
CORPORATE HISTORY
会社沿革- 昭和10年 4月
- 三ツ秀鍛冶屋を創業
- 昭和23年 4月
- 三ツ秀鉄工所に屋号を改め鍛冶兼アーク溶接を始める
- 昭和45年 4月
- 五泉市青橋538-5に工場移転、鉄骨工事業を兼業とする
- 昭和63年 3月
- 法人に改組、資本金1,200万円で株式会社三ツ秀鉄工所を設立
- 平成 2年 7月
- 増資 資本金2,200万円とする
- 平成 3年 6月
- 増資 資本金4,000万円とする
- 平成 3年11月
- 社名を「株式会社ミツヒデ」に変更
- 平成11年 1月
- 第1工場溶接ロボット導入
- 平成16年 3月
- 第2工場取得
- 平成18年11月
- 第1工場溶接ロボット入替2台に増設導入
- 平成21年 1月
- 第1工場仕口用溶接ロボット導入
- 平成25年 8月
- 第1工場天井クレーン7.5t 2基増設
- 平成26年 2月
- 第1工場天井クレーン7.5t 1基・門型7.5t 1基増設
- 平成27年 9月
- 第2工場ショットブラスト オートボーラー入替
- 平成28年 4月
- 第2工場門型4.8t クレーン増設
- 平成28年 6月
- 新社屋完成 現住所に本社移転
- 平成30年 3月
- 第2工場ドリルマシン入替
- 平成30年 4月
- 第2工場門型4.8t クレーン増設
- 令和元年 6月
- 第1工場門型4.8t クレーン増設
- 令和元年12月
- 新潟営業所開設
- 令和 2年 2月
- 第1工場仕口用溶接ロボットリプレイス 2基
- 令和 2年10月
- 経済産業省より【地域未来卒引企業】に選定
- 令和 3年 4月
- 本社第3工場開設 4.8tクレーン新設 4台
- 令和 3年 8月
- 本社第3工場 4.8t門型クレーン1基新設
- 令和 3年10月
- 本社第3工場 4.8t門型クレーン1基新設
- 令和 3年12月
- 経済産業省より【事業継続力強化計画】に選定
- 令和 4年 2月
- 新潟県より【経営革新計画】認定
- 令和 4年 2月
- 新潟県より男女共同参加推進企業【ハッピーパートナー企業】登録
- 令和 4年 6月
- バンドソーGTAⅡ8010CNC1台新設
- 令和 4年10月
- 本社前7.5t門型クレーン1台新設
- 令和 5年11月
- ユニットワーカー新設
ACCESS TO COMPANY BASE
ミツヒデの拠点のご案内〒959-1755 新潟県五泉市青橋甲548
JR五泉駅から車で約15分
〒959-1739 新潟県五泉市村松工業団地1-2-17
JR五泉駅から車で約15分
本社・本社工場から車で4分
〒950-8063 新潟県新潟市中央区古町通8番町
1493番地1 FurumachiAvenue-DAICHIKU401号
JR新潟駅から車で約8分
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中小企業が策定した防災・減災の事前対策に関する計画を経済産業大臣が「事業継続力強化計画」として認定する制度です。認定を受けた中小企業は、税制措置や金融支援、補助金の加点などの支援策が受けられます。
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